マンションで犬を飼う場合に事前に確認すべき3つのルール

今やペット飼育可能なマンションが続々と増えてきています。賃貸マンションや公団にもペット可が増加しているほどです。ただマンションでの飼育の場合、それぞれの物件ごとに独自の飼育ルールが設け得られているので、あらかじめ内容を確認しておくことも大切なことです。犬を飼う上では周囲への配慮やマナーの順守は欠かせないことです。お互いが快適に生活出来るよう常に念頭においておきましょう。

入居、飼育開始後にトラブルにならないよう事前に確認すべき項目をご説明させていただきます。

飼育可能なペットのサイズ

各マンションには必ず飼育可能なペットに関する規約が設けられています。たとえ犬の飼育が可能という場合でも小型犬に限定する物件もあれば大型犬の飼育まで可能とするケースもあります。この点を未確認のままで子犬を購入してしまうと将来的に規約違反に問われることもあるので注意が必要です。

ただし生後数か月で子犬を購入した場合、成長後に規約を超えるサイズにまで大きく育つこともあります。そのような場合、規約上どのような対応になるのかもあらかじめ確認をしておくと安心です。

合わせて飼育可能な頭数や種類も確認をしましょう。小型犬1匹だけとするケースもあれば、2匹まで可とする物件もあります。猫の飼育は可能でも、小動物は禁止とすることもあります。必ず詳細を書面で確認をしましょう。

共有部分でのペットの移動手段

マンションでは通路や廊下、エレベーターを共用部分と呼びます。この部分は居住者が共同で利用する部分です。お互いが快適で安全に利用するためにペットの移動、扱いに関しても取り決めがされています。例えば共有部分ではペットの移動は抱っこが原則、エレベーターの利用、同乗は禁止とするケースもあれば、どのエリアでも同行、歩行を可能とするケースもあります。

実際の生活を想定しペットの移動に無理がないかを確認しましょう。もし抱っこを原則とされた場合、中大型犬は居住に適していないという事になります。小型犬であっても多頭飼いの場合、1人では移動させる事が出来ないのですから散歩は1匹ずつ個別で連れ出すことにもなります。高齢者の場合、抱っこをして連れだすことも困難でしょう。

内見や見学の際に実際の生活を想定し、無理のない導線になっているかを確認しましょう。また共有部分でのペット同士のトラブルは基本的には飼い主同士の責任となるので安全面への配慮が十分かも見極める必要があります。

ペット関連設備の有無と利用方

ペット共生が可能な物件の中にはペット専用施設が設置されていることもあります。足洗い場はもちろんのこと、排泄物専用ゴミ箱やトリミング施設が完備されていることもあります。しかしこれらの設備は全住人が利用する施設ではないので、物件によってはペット飼育世帯が別途費用を負担するケースもあります。賃貸の場合は管理費が上乗せされることもあります。

ペット向けの設備にひかれ購入や入居を検討する場合は、充実した設備にはその設備に見合った費用の発生があることを十分承知しておきましょう。場合によってはこれらのペット専用施設の管理、清掃が当番制になっていることもあるので詳細を確認したうえで検討をしましょう。